パチンコ業界の衰退

パチンコ業界の衰退?!

「30兆円産業」と呼ばれたパチンコ業界は、2017年度には19兆5400億円と、20兆円を割る市場規模にまで縮小。1995年当時パチンコ店及びパチスロ専門店の店舗数は全国で1万8,244店が、2008年には1万3,000店を切り、2016年に1万店舗を割った。パチンコ店が半分近くにまで数を減らすなか、パチンコの遊戯人口はピーク時の3分の1にまで縮小されたと言われている

原因の1つに、スマートフォンの普及により暇な時間の減少が挙げられている。レジャーの多様化でどこにいてもSNSで誰かと常につながりいつでもどこでも高品質なゲームで遊ぶこと可能となった。2つ目の原因は、メディア露出の減少である。広告規則などによりパチンコ機種のCMは姿を消しメディアの露出が減少した。3つ目の原因は、 遊技機種に対する度重なる規制も挙げられている。新台入荷!!と謳われても基本的には業界全体で「大きく勝つことも負けることもない」という方向にビジネスシフト。因みにギャンブルとしての還元率(店側がプレイヤーに変換する割合)を見たときに、最近スマホで遊べるオンラインスロットなどは約96%とされており一方パチンコは約75%程と言われている。これをみなして、店側としては大きく収益を上げる機会も減り、ギャンブルの楽しみを求めているユーザーとしては、パチンコのゲーム性に魅力を感じなくなったというのも分からなくはない。

コロナ後のパチンコ業界

コロナ騒動で、一部の店舗が利己に走り営業を強行し、一部のユーザーが社会的な空気を読めずに押し寄せた光景を見て、人々が不快感に思ったのはそんなに前の話でもありません。「やはりパチンコはギャンブル。違法な商売。そこで遊ぶ人間も悪であり社会不適合者」「真面目な人々の努力を無にする反逆集団」といった声をメディアも煽った。

パチンコ店は、禁煙化による売上減少、規則改正対応によるコスト増加、世間的イメージの失墜 、感染リスクのある危険地帯としての敬遠、少子化により新規顧客の減少、余暇の減少、顧客高齢化によるユーザーの先細りという難局が待ち受けており多くの廃業ラッシュが予想され衰退していくと考えられている。